- 〇有価証券を買ったときの仕訳
- 〇有価証券を売却したときの仕訳
- 〇数回に分けて購入した有価証券を売却したときの仕訳
- 〇社債を利息支払期日前に購入したときの仕訳
- 〇配当金を受け取ったときの仕訳
- 〇社債の利息を受け取ったときの仕訳
- 〇株式を評価して損益がでたときの仕訳
- 〇子会社の株式の価額が下がり、戻る見込みが不明なときの仕訳
〇有価証券を買ったときの仕訳
売買目的でＡ社の株式1000株を１株900円で買った。
株の代金は当座預金から支払い、購入手数料90,000円を現金で支払った。
〇次のような仕訳になります。
株式を買ったので、有価証券が増えます。（手数料も有価証券に含めます）
株式の代金分の当座預金が減り、購入手数料分の現金が減ります。。
〇有価証券が増えたので、資産の部に有価証券＋990,000（資産の増加）
〇当座預金が減ったので、負債の部に＋900,000円です。（資産の減少）
〇現金が減ったので、負債の部に＋90,000円です。（資産の減少）
〇有価証券を売却したときの仕訳
売買目的で購入したＡ社の株式990,000円を1,100,000円で売却した。
株の代金は当座預金に入金された。
〇次のような仕訳になります。
株式を売ったので、有価証券が減ります。
株式の代金分の当座預金が増え、帳簿価額と売却額の差額（利益）が増えます。
〇当座預金が増えたので、資産の部に＋1,100,000円です。（資産の増加）
〇有価証券が減ったので、負債の部に有価証券＋990,000（資産の減少）
〇売却益が発生したので、収益に＋110,000円です。（収益の増加）
〇数回に分けて購入した有価証券を売却したときの仕訳
売買目的で購入したＡ社の株式（1回目の購入は、1株500円を100株、
2回目の購入は、1株400円を100株）のうち、100株を1株550円で売却した。
株の代金は当座預金に入金された。
株式の単価計算は平均法による。
〇次のような仕訳になります。
株式を売ったので、有価証券が減ります。
有価証券の価額は、平均法を使うので500×100+400×100＝90,000の
90,000円を200株で割るので、1株450円です。
株式の代金分の当座預金が増え、帳簿価額と売却額の差額（利益）が増えます。
〇当座預金が増えたので、資産の部に＋55,000円です。（資産の増加）
〇有価証券が減ったので、負債の部に有価証券＋45,000（資産の減少）
〇売却益が発生したので、収益に＋10,000円です。（収益の増加）
〇社債を利息支払期日前に購入したときの仕訳
2018年11月30日に、Ｄ社の社債を購入し、当座預金から支払った。
この社債は、利払い日が10月1日、年利5％、償還期間10年。
額面総額1,000,000円を950,000で購入。
手数料10,000円と、10月1日から11月30日までの利息8,219も併せて支払った。
〇次のような仕訳になります。
社債を購入したので有価証券が増えます。手数料も有価証券に含まれます。
端数利息を支払ったので有価証券利息が増えます。
支払った分の当座預金が減ります。
〇有価証券が増えたので、資産の部に＋960,000円です。（資産の増加）
〇当座預金が減ったので、負債の部に＋968,219円です。（資産の減少）
〇有価証券利息（費用）が増えたので費用の部に＋8,219円です。（費用の増加）
〇配当金を受け取ったときの仕訳
所有しているＡ社の株式2000株につき、5,000円の配当金が当座預金に入金された。
〇次のような仕訳になります。
受け取った配当金の分、当座預金が増え、受取配当金が増えます。
〇当座預金が増えたので、資産の部に＋5,000円です。（資産の増加）
〇受取配当金が増えたので、収益に＋5,000円です。（収益の増加）
〇社債の利息を受け取ったときの仕訳
所有しているＢ社の社債1,000,000につき、1,000円の利息が当座預金に入金された。
〇次のような仕訳になります。
受け取った利息の分、当座預金が増え、有価証券利息が増えます。
〇当座預金が増えたので、資産の部に＋1,000円です。（資産の増加）
〇有価証券利息が増えたので、収益に＋1,000円です。（収益の増加）
〇株式を評価して損益がでたときの仕訳
期末に所有している株式を評価したところ、帳簿価額より30,000円下がっていた。
〇次のような仕訳になります。
有価証券評価損が増え、有価証券が減ります。
〇有価証券が減ったので、負債の部に＋30,000円です。（資産の減少）
〇有価証券評価損（費用）が増えたので費用の部に＋30,000円です。（費用の増加）
〇子会社の株式の価額が下がり、戻る見込みが不明なときの仕訳
所有している子会社株式が下落し、回復する見込みがあるのか不明である。
1,000株所有しているが、1株150円から50円になった。
〇次のような仕訳になります。
子会社株式評価損が増え、子会社株式が減ります。
強制評価減や実質価額法に該当する場合は、有価証券の帳簿価額を下げる処理をします。
強制評価減とは、時価を把握することができる有価証券（売買目的有価証券は対象外みたいです）が著しく下落したときは、時価で評価し当期の損失として処理することです。
でも、回復する見込みがあると認められる場合は強制評価減の対象にならないです。
実質価額法とは、時価を把握することが困難な有価証券が著しく下落した場合、発行会社の「1株当たりの純資産額」を計算して減額するという方法です。
〇子会社株式が減ったので、負債の部に＋100,000円です。（資産の減少）
〇子会社株式評価損（費用）が増えたので費用の部に＋100,000円です。（費用の増加）
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